書籍「マッキンゼー新規事業 成功の原則」

※サイト管理人が興味をもった部分を紹介します。

はじめに

 これまでに数千の新規事業構築を支援してきたマッキンゼーの知見を総動員して、企業の将来を左右するテーマに答えていきます。

 マッキンゼーのメンバー、またアドバイザー一丸となって、この本を書き上げました。

書籍情報

タイトル

マッキンゼー

新規事業成功の原則

Leap for growth

著者

野中賢治

マッキンゼー・アンド・カンパニー 東京オフィス、シニアパートナー

梅村太朗

マッキンゼー・アンド・カンパニー 東京オフィス、パートナー

出版

日経BPマーケディング

日本からユニコーンが生まれない

 日本企業に顕著に見られる5つの課題

  1. 初期の段階で、充分な資金投入をしない
  2. 優秀な人材を率先して送り込まない
  3. 報告義務・商人プロセスに阻まれ立ち上げスピードが遅い
  4. 既存事業部門の協力が得られない
  5. 自前にこだわり、スケールが出ない

1.新規事業を大きくするチャンスが出てきたときに、投資の意思決定を迅速に行う必要があります。検討されている有望な新規事業の案件ごとに、必要な投資、あるいはM&Aの対象を整理しましょう。常に経営陣にアップデートをしておくことが重要となるのです。

2.優秀な人材を「継続的」に送り込むために、組織の在り方をしっかりと設計する必要があります。企業の強みを見つめ直し、次世代のリーダーたちが取り組むべきテーマを明確にします。経験を積ませていく阻止区として新規事業部門を位置づけるなどの工夫をすることで見方が大きく変わるはずです。

3.意思決定のスピードは、投資金額の大小よりも、組織として経験があるかどうかが大きく作用します。新規事業の管理に適した、意思決定、何を見るべきか、に慣れる必要があるのです。既存のビジネスの形ではなく、新しい意思決定のプロセスと手法を用い、迅速な対応をしていくことが大切になります。

4.既存事業の人的ネットワークを持っているメンバーを入れる、シナジーを起こすことをミッションちょする役員を置く、などの対策ができます。部門間で非常に強いメッセージとなり、組織全体の認識も変わっていくでしょう。

5.買収や提携に苦手意識を持つ企業もあるかもしれませんが、検討の初期段階から人材や資金といった外部をどのように活用していくのか、早々を持つ必要があります。事業にスケールを持たせるための必須条件です。新規事業の立ち上げの際に必ず検討しましょう。

撤退基準を明確にする

 日本企業では、新規事業の立ち上げ初期に撤退基準を設けていても、新規事業の立ち上げ後の4,5工程の時の撤退方針を明確に決めていないことが多いようです。環境が変わると、当初の前提条件が満たせない場合もあります。

 何らかの要件を満たさず方向転換もできないときには、撤退したり売却できるように、撤退条件はあらかじめ作っておいた方が速やかに対処できるでしょう。

 売却した際に自社に残すよりも大きな価値を生む可能性があります。新規事業をパイプラインに持ち、対外的にコミュニケーションをとることで企業価値への貢献度が高まるのです。

 せっかく苦労して立ち上げた事業をやめる判断は難しいものですが、赤字を出し続ける事業を継続させないことが重要でしょう。

もっとも重要な2つの支援

 新しい事業の立ち上げには、資金の融通、IPの保護といった専門性が求められる場面で苦労することが多いです。規制対応、動向の変化といった情報集めるには、個々の子会社に任せるより本社に集中させた方がよいでしょう。CoE(Center of Excellence)と称してシェアドサービス化するアプローチが有効です。

 人材獲得プロセスの支援も必要です。経営が早急に介入するべきケースもあります。大企業が人材のヘッドハントを支援した時に、入社するのが前提なら興味がないと、面接前に断られてしまうケースが、半数以上を占めることもあるのです。独立事業体で腕を振るう環境の方が魅力的に映ります。組織形態も含めて活躍や成功できる環境を整えることが重要です。

 新会社で既存組織のどのタイプの人なら、そのスキルを習得できそうかマッチングを行った事例があります。その結果、テクノロジーとは無縁だった人事部や財務部、調達部門などのメンバーがデータを扱えるようになったといいます。こうした大胆なリスキングは新しい領域に挑戦するときに必須となるのです。意外に手をつけられずにいることが多いと思います。

経営の5つの視点

  1. アンフェア・アドバンテージを活用できているか?
  2. 通常の数倍速で動けているか?
  3. 客観的な視点を取り込めているか?
  4. 適切な人材が揃っているか?
  5. 自分がスピードを落とす理由になっていないか?

 新規事業には、投資や買収という代替な意思決定、人材の配置など、組織の総力で挑まなければならないテーマが伴います。

 CEO、CFO、CHROの3者は、新規事業にかなりの関与をしていくことが求めれるのです。知恵を絞り、能動的に貢献することで、大きな飛躍を遂げて欲しいと思います。

感想

サイト管理人

サイト管理人

第3者視点から冷静に分析した日本企業の改善点が知れます。

日本のマッキンゼー・アンド・カンパニーに所属するメンバーが新規事業について本にまとめてくれました。視野を広く持つうえでも、役に立ちそうな書籍となっています。

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